今でこそ高校、果ては大学まで卒業することはさして珍しいことではない。しかし、ほんの数十年前までは大学どころか高校すら卒業できない人が当たり前のようにあった。本人の学力不足で高校に行けないからではない。家庭の経済的な問題が原因で高校へ行けなかったので。通信制高校はそのような人たちも入学できる。通信制高校であの時の悔しさを乗り越えてやろう。
数年前まで、近所にインターナショナルスクールがありました。ビルのような校舎の横には小さな校庭。その校庭で遊ぶ幼稚園生は、可愛くてたまりませんでした。外国人ならではの顔立ちにキレイな金髪・青い瞳をした子供たちが、英語で会話をしながら遊んでいる姿は見ていて飽きませんでした。そのインターナショナルスクールのおかげで、ハーフの子供が欲しいなと当時は本気で思っていました。
ひざに負担がかかることで軟骨が変性し、痛みを訴える変形性ひざ関節症への理解と治療法を紹介するセミナー「ひざの痛み。正しく知って、ひざイキイキ!」が22日、東京都内で開かれ、早めの受診を呼びかけていた。
変形性ひざ関節症は、安静時には痛みを感じなくても、立って歩き始めると痛みを感じるのが特徴で、末期には安静時に痛むこともある。ひざの軟骨は年齢と共に変性し、50?60歳代では80%、70?80代ではほぼ100%が若いときに比べて変性する。レントゲン検査で約2530万人の患者がおり、そのうち約780万人に痛みの症状があるという。有病率は男性が42.0%、女性が61.5%で女性に多く、年齢、肥満、運動不足、ひざ周囲筋力の低下などが原因に挙げられる生活習慣病の一つ。痛みを生じる理由は解明されておらず、加齢と共に発症率が高くなるが、年齢のせいだと思って、受診が遅れるケースがよくあるという。
セミナーは、ヒアルロン酸を主成分とする変形性ひざ関節症治療薬「アルツ」を製造、販売する製薬企業「生化学工業」が主催。同社がひざの痛みについて悩んでいる40歳以上の男女1034人を対象に、インターネットで行った調査結果が報告され、ひざに痛みがあるのに「病院に行かない」と答えた人は80.2%で、その理由は「病院に行くほどでもない」が52.2%で最も多かった。うちの79.9%は「階段の上り下りがつらい」「立ち上がるのがつらい」など、日常生活で不便を感じていた。病院で受診・治療した人の70.7%が「痛みが改善した」と実感しており、同社では「自分なりの対処ですますのではなく、初期受診・治療が重要」とコメントしている。
関節疾患治療の第一人者で変形性関節症や関節リウマチの治療に当たっている龍順之助・日本大総合科学研究所教授は、変形性ひざ関節症の原因や症状、治療の基礎について講演。「ひざに関する疾患は介護が必要になる主な原因の一つ。骨折・転倒などを含めると(原因の)5分の1が関節に関係している」と指摘し、「ひざが悪くなる前に太らないこと、足の筋肉を弱くしないことが重要。ひざが痛くなったら早めに整形外科を受診してください」と呼びかけた。
また変形性関節症、骨粗しょう症、関節リウマチ研究で知られ、ヒアルロン酸関節内注射などによる変形性ひざ関節症治療のオピニオンリーダーでもある宗圓聰(そうえん・さとし)・近畿大医学部奈良病院教授がヒアルロン酸関節内注射を紹介。変形性ひざ関節症によって、関節でオイルのような潤滑作用とゴムのようなクッション作用を果たすヒアルロン酸が減少するため、ヒアルロン酸注射で粘弾性を回復、炎症を抑え、鎮痛効果があるほか、軟骨の保護をする可能性があると報告した。消炎鎮痛薬、ステロイドでの治療と比較して「軟骨保護作用の可能性がある、副作用が少ないことを考えると変形性ひざ関節症の保存的薬物療法の第1選択はヒアルロン酸と考えていい」と見解を示した。
同社は、ひざの痛みを抱えた人々への疾患啓発活動として変形性ひざ関節症情報サイト「ひざイキイキ」を10年3月に開設。変形性ひざ関節症の解説や治療法、予防などに必要な情報を提供している。水谷建社長は「ひざの痛い方に対し、情報を提供しながら、いかに早期に診断、早期に治療していただくかということを進めていきたい」と話した。(毎日新聞デジタル)
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大麻種子販売のホームページ(HP)を開設し、使用をあおったとして、兵庫県警薬物銃器対策課は23日までに、麻薬特例法違反(あおり、唆し)容疑で、埼玉県東松山市山崎町、デザイナー高橋務容疑者(30)を逮捕した。大麻種子販売をめぐる同容疑での逮捕は初めて。
同課によると、容疑を認め、「自分も大麻を使用したことがあるので、(購入すれば)栽培したくなるのは分かっていた」と話しているという。
逮捕容疑は、自ら開設した大麻種子販売のHPに「10粒1万6000円」と記載、不特定多数に閲覧できる状態にして、栽培などを助長した疑い。
大麻種子販売を規制する法律は現在はない。ただHPには「観賞用としての販売。発芽・栽培目的の方の購入をお断りします」と記載されているものの、発芽した大麻草の画像を掲載するなどしており、同課は栽培をあおる行為と判断した。
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